- 概要
- 港湾護岸の代表例として控え杭式矢板護岸を対象に、液状化流動対策を検討した例です。
SCPによる締固め工を想定し、改良幅をパラメータとしてケーススタディを行った結果、必要改良域は従来の設計法
よりも小範囲で十分であり、より経済的な施工が可能であることが判明しました。
必要改良範囲の比較
従来設計 ＝ 海側：60m、陸側40m
本検討例 ＝ 海側：20m、陸側40m
- 解析条件
- 地震波
- 想定地震動：八戸波,ＰＩ波
最大加速度：350gal（基盤入力）
- 液状化抵抗率FL計算
- 計算手法：累積損傷度法
液状化対象土層：
Yu-s1(層厚5m、RL20=0.295)
Yu-s2（層厚10m、RL20=0.259）
- 液状化時の低下剛性
- 安田・稲垣の式を適用
- 液状化後の沈下
- 石原・吉嶺の式による
- 改良工
- 工 法：SCPによる締固め工
改良率：10%と仮定（RL20=0.400）
- 解析手順
- １）初期(常時)応力解析
- 地震前の現況地盤応力を求める
- ２）地震応答解析
- 地震時の応力時刻歴を得る
- ３）液状化抵抗率FL計算
- ２）の時刻歴ファイルより累積損傷度法にて
各FEM要素のFLを算定する
- ４）残留変形解析
- ３）のFL分布を用いて液状化流動、および、
過剰水圧消散に伴う沈下解析を行い、残留
変形を求める
- ５）ケーススタディ
- 改良範囲を変更して１）〜４）を繰り返し、
最適な改良範囲を検討する
- 解析モデル
- 地盤は弾塑性体（MC-DPモデル）でモデル化
土質ブロック図
- 残留変形解析結果：未対策ケース
液状化抵抗率FL値分布図
残留変形図
- 残留変形解析結果：対策後（SCP改良幅：陸側40m､海側20m)
液状化抵抗率FL値分布図
残留変形図
- ケーススタディによる検討結果
右図は海側の改良幅をパラメータとしてケース
スタディした結果の一例です。改良幅20m以上
では残留変位量は大差無いことが解ります。
未対策時の残留水平変位は約120cm､陸側のみ
の改良では40cmと陸側改良による効果が
顕著でした。
矢板天端の残留水平変位と改良幅の関係